【新唐人2016年4月28日】
近年、高齢化社会は、アジア各国が共通に悩む問題となっています。最初にこの問題に直面している国は、日本です。先日、東京ビッグサイトで行われた国際医療展示会では、多くのメーカーが高齢化社会に向けて、対策を打ち出し始めています。台湾メーカーもありました。
タブレットで健康状況を確認、重量物を持ち上げるの手伝ってくれる機械、リハビリ用の機材など、２０１６年国際医薬品開発展は、製薬から最新設備まで、３０か国、１０００軒以上の企業が出展し、日本医療界の最新の動向を提供しています。
伝統的な西欧薬と違い、バイオ製薬は、遺伝子組替えや細胞栽培技術などで、病気を治療する効果が著しい為、近年、医療業界でも大変注目されています。
MAB事務局長代理 長田 泰二さん
「一番いいのが、その副作用が少ないだろうということです。それと、今まで治療法がなかった、そういった病気にも対応できるような薬ができるだろうと、そういう薬ですね」
バイオ医薬の製薬過程と投入資金があまりにも高額の為、各国に注目されているにも関わらず、研究がすすめられていない国が多くあります。現在、世界でバイオ技術を有する国は、アメリカ、イギリス、カナダ、フランス、ドイツ、日本など、７か国しかありません。
みずほ銀行の２０１４年７月の報告によると、高齢化社会の進展により、２０１７年の世界製薬市場の規模はおよそ１２０００ドルに上ります。そのうち、２０１６年時点で、バイオ医薬の規模は１０００億ドルに達する見通しで、全体市場の１０％を占めています。データによると、２０１２年、日本は、外国からの輸入医薬品は約２兆円に対し、輸出分は５０００億円にとどまり、貿易赤字が著しい現状にあります。
そこで、日本政府は、２０１３年９月に、「次世代バイオ医薬品製造技術研究組合」（MAB）を立ち上げました。国支援で、医薬専門の企業以外に、各大学研究所、シャープ、TOTOなどの大手企業も参加し、それぞれの長所を取り入れ、バイオ医学の研究に力を入れています。
民間企業も将来、高齢化社会の需要を狙っています。半導体専門会社が新型測定機材を開発し、ワイヤレスで転送、電子化管理することを実現させました。将来、このような精小化された設備をそれぞれの家庭に送り込むこもと想定しています。
日本企業マネージャー 小林 真理さん
「日本の場合には、超高齢化社会に向かってますので、自分で自分の体をケアするというのが、もっともっと例えば今家庭にあるのは血圧計だったり、体温計だったり、体重計だったり、というものがあるんですけども、例えばこういう体内を見るようなもの、あとは血圧のように、もっと高精度のあちらは一拍毎の血圧を測れる高精度なものになってますけれども、そういうような血圧計、あるいはああいう心電計のようなものが家庭にあって、それを自分で数値を管理するという時代が、もうそう遠くない未来にやってくることを想定しています」
台湾企業も時代の需要を把握し、日本の医療分野でビジネスチャンスを探しています。
台湾企業東京支店広報 練 兪均さん
「弊社は元々工業製品を専門としています。例えば、リニアガイドウェイやボールねじなどを製造販売しています。そこで使うモーターも自社製で、この設備の部材がすべて自家製の為、原価が安く抑えられます。通常より価格面で安くできるのが我々の特徴です」
時代の動向に応じ、産業分野の傾向を分析し、これから高齢化社会を迎える日本では、下準備が着々と進んでいます。
新唐人テレビがお伝えしました。
http://www.ntdtv.com/xtr/b5/2016/04/23/a1263818.html（中国語）
（記事/顧 映像編集/李）
